近年、日本では家庭を持たない選択をする人が増えています。実際、2020年のデータによれば、50歳時点での未婚率は男性で25.9％、女性で16.4％と急増しています。
| 年 | 50歳時点の未婚率（男性） | 50歳時点の未婚率（女性） |
|---|---|---|
| 1985年 | 3.7% | 4.3% |
| 2020年 | 25.9% | 16.4% |
このような傾向は単に社会の一時的な変化ではなく、私たちの価値観の変化や経済状況、心理的な背景が影響していると考えられます。
ここでは、家庭を持たない人が増えている背景と、それに関連する心理学的な見地を掘り下げてみましょう。
1. 価値観の多様化 － 自己実現と自由の追求
かつての日本社会では、結婚や家庭を持つことが「当たり前の人生の形」とされてきましたが、現代ではその価値観が多様化しています。心理学的には、「自己実現」や「自己効力感」（自分の人生を自分でコントロールする感覚）を重要視する傾向が強まっています。
特に若年層では、キャリアや趣味を通じて自分の個性を発揮したいという自己実現欲求が強く、家庭を持つことが必須の人生目標とは考えなくなっています。
また、家族という枠に縛られない自由な生活や柔軟な時間管理が「心理的な自由感」を与え、自己満足度を高めるケースも増えています。
心理学者アブラハム・マズローの「欲求階層説」でも示されるように、自己実現欲求が満たされることは人間の満足感に強く影響します。現代の独身者が家庭以外の領域で充実感を得られているのは、この変化を反映していると考えられるでしょう。
マズロー
2. 経済的要因と生活の不安定さ
家庭を持たない人が増える要因には、経済的な背景も大きく影響しています。特に男性の場合、非正規雇用や賃金の低さが結婚や家庭形成を躊躇させる原因となっているとされています。
一方で、女性の場合は、正規雇用でのキャリアを重視することで家庭を持つ時間的・精神的余裕がないという声も多くあります。
これは「経済的ストレス」が人の意思決定にどのように影響を与えるかという心理学的な課題です。
経済的な安定感が欠如している場合、長期的な計画を立てることが難しくなり、不安が強まる傾向があります。結果として、家庭を持つよりも、自分自身の生活基盤を確立することにエネルギーを費やす人が増えているのです。
3. 家族への心理的なプレッシャーと個人主義
家庭を持つことへのプレッシャーが少なくなってきているのも、現代の特徴です。伝統的な価値観では「家族」としての役割を果たすことが重要視されていましたが、現代では個人の自由が重視される傾向が強まっています。特に、家族のあり方に対する固定観念に対し、心理的な抵抗を覚える人が多くなりつつあります。
たとえば、過去に家族との関係でストレスを感じた経験がある人は、家庭を持つことに不安やプレッシャーを感じやすく、心理的に距離を置く傾向があります。
これは、心理学的には「対人恐怖」や「親密回避」という概念に関連しており、対人関係における自律性を強く求める結果として家庭を持たない選択につながることがあります。
4. 家族以外のつながりの重要性
現代では、友人やコミュニティといった家族以外のつながりが重視されるようになってきました。SNSやオンラインコミュニティの発展により、物理的な距離を超えてさまざまな人々とつながることが可能になりました。心理学者エーリッヒ・フロムの「愛の理論」においても、他者とつながることは人間の心理的な充実感に大きく影響を与えるとされています。
また、家庭を持たない人々が自らの人生をより充実させるために、趣味やボランティア活動などで社会的なつながりを築くことも増えています。このような「補完的な家族」の存在は、家庭を持たない人にとっての新しい支えの役割を果たしています。
5. 孤独と孤立のリスク
ただし、家庭を持たない選択には、将来的な孤独や孤立のリスクが伴います。
心理学的には、孤独が精神的・身体的な健康に与える影響が示されています。特に高齢期においては、家族の支えが欠如していると精神的・身体的な健康リスクが増える可能性があるため、独身者には計画的な社会的サポートが必要です。
近年、自治体や地域コミュニティが、独身の高齢者に対する支援を強化している背景にはこうした懸念もあります。また、独身者が安心して暮らせる社会の整備が進められることが、孤立や孤独感を防ぐために重要なポイントとなります。
結論
日本で家庭を持たない人が増加している現象は、経済状況や価値観の多様化といった外的要因に加えて、心理的な要因も大きく関わっています。人が幸福感や充実感を得る方法は一つではなく、家族に縛られない生き方も尊重されるべき選択肢の一つです。そして、家庭を持たない人にとっても、社会的なつながりや支えを築き、孤立や不安を防ぐためのサポート体制が今後の課題といえます。
家庭を持つ・持たないという選択肢に関わらず、個々の価値観や人生観が尊重される社会が広がることで、すべての人がより幸せな生活を築けるようになることを期待したいものです。
